2017年2月16日　読売新聞「がん10年生存率に開き…最低は膵臓の5.1％」

全国がん（成人病）センター協議会は16日、がん患者の部位別10年生存率を公表した。算出は昨年に続き2回目。全体の生存率は58.5％だったが、前回同様、部位別の生存率には大きな開きがあった。
2000~03年に専門的ながん治療を行う20病院で診療した4万5359人のデータを基に、診断から10年後のがん生存率を算出した。がん以外の病気などで亡くなる場合もあるため、がん以外の死亡の影響は補正した。生存率が最も高いのは前立腺がんの94.5％、最も低いのは膵臓すいぞうがんの5.1％だった。5年と10年で生存率の経過を見ると、乳がん（5年89.3％→10年81.7％）、肝臓がん（5年34.1％→10年16.4％）などは低下の幅が大きく、5年以降も定期的な診療を受ける重要性が浮かび上がった。一方、胃がんや大腸がんは低下の程度は小さかった。


一生のうちにがんになる人は日本人の約5割と言われています。そのうち3人に1人は65歳未満で発症すると考えられており、がんの予防対策や就労支援は労働衛生においても重要課題といえます。

多くのがんは5〜10年ほどで再発リスクが大きく下がるため、この期間の生存率ががん治癒の指標として用いられます。昔は「がん＝死」というイメージがありましたが、本調査で6割近い患者はがんの治療に成功することが明らかになりました。2000年前後と比較して現在のがん治療は飛躍的に進歩しているので、実際にはより多くの患者の長期生存が見込める状況となっています。

一方で発症部位やステージ（進行度）によって大きく生存率が異なり、治療のスケジュールや副作用も患者さん一人一人で大きく違います。会社としては以下の点に特に注意し、労働者の安全衛生向上につなげていただければと思います。


＊禁煙励行、受動喫煙対策などを通じてがんの発症リスクを低減する

　喫煙者は非喫煙者に比べ、がんのリスク上昇などにより10年ほど寿命が短くなることが分かっています。
　受動喫煙でも肺がんなどが増加することが明らかとなっており、厳しい受動喫煙対策が法令で定められる予定です。

＊人間ドック受診を励行し早期発見をサポートする

　通常の定期健康診断は生活習慣病や結核などの発見が主目的です。
　がんの早期発見には人間ドックでの精査が必要です。

＊がんに罹患した従業員の就業支援を行う

　昨年の法改正でがん患者の就業支援が企業の努力義務となっています。
　厚生労働省から詳細なガイドラインも出ているので参考にしてください。