毎年9月 10 日はWHO 世界自殺予防デーであり、かつ9月10 日から 16 日が自殺予防週間にあたります。青少年の自殺が1年間で一番多いのは9月1日と言われていますが、夏季休暇が終わり下半期に向けて仕事が忙しくなるこの時期は、会社員もストレスをためやすい傾向があります。また、これから年末までの日が短くなる期間はセロトニンなどの脳内物質のバランスが崩れやすく、季節性うつ病などのメンタルヘルス不調の発症が増えることも知られています。

自殺には様々な要因が関わるため、（労働時間の削減やハラスメント予防を除き）会社ができることには限界がありますが、特に重要なサポートとして以下の3点を覚えておいてください。

・自殺のきっかけとして「所属感の減弱」が影響するといわれています。つまり「自分は会社から必要とされていない」とか「職場に居場所がない」といった感覚が「通勤電車に飛び込む」などの衝動的な自殺に結びつきます。社内イジメなどの問題が生じないよう注意し、孤立している従業員がいないか普段から確認しましょう。

・自殺する人の多くは直前まで実行に移すか悩んでおり、親身に相談に乗ってくれる人がいるだけで最後の一歩を踏み出さずに済むことが少なくありません。普段から風通しの良い職場環境を作り、気軽に相談できる窓口の設置なども検討しましょう。

・自殺をする人の9割前後は、その直前に何らかのメンタルヘルス不調をきたすといわれています。「顔色が悪い」「ふさぎ込んで見える」「仕事のミスが増えた」「遅刻や欠勤が増えた」など、早めに小さな違和感に気づき、声かけをするようにしましょう。

万一従業員が自殺してしまうと、本人や家族だけではなく上司や同僚など多くの人が影響を受け、職場に二次的なメンタルヘルス不調者が出る場合もあります。一時期に比べて自殺者が減ったとはいえ、今でも年間の自殺者は交通事故による死亡者の数倍に上ります。「自分の会社で自殺問題なんて起こるはずがない」などと考えず、自殺予防週間を機に社内体制に不備がないか見直してみてください。